不妊治療の負担軽減へ朗報⁉
2022年4月不妊治療に
公的医療保険適用スタート
いよいよスタートした不妊治療の保険適用。タイミング法や人工授精等の「一般不妊治療」、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」について、基本治療はすべて保険適用されることとなり、窓口での負担額が治療費の3割となりました。
※これまでの助成金と同じように、治療開始時、女性の年齢が43歳未満であることという条件や、体外受精(顕微授精)の胚移植回数に通算6回(40〜43歳は3回)までという回数制限はあり。
これにより自治体による助成金が基本的に終了となりましたが、不妊治療を始めたい人にとっては、入口のハードルが下がったといえそうです。
平山先生によると「実際の保険制度の運用に関しては、まだ国からも確定的な情報が少ないため、4、5月は医療機関もまだ混乱していると思われます。この時期は様子を見て、情報収集期間にしてもいいかもしれません」。